2013年 金型メーカーの工作機械設備投資

　国内外の金型メーカーは昨２０１３年、日本製工作機械を約510億円設備投資した。１台当りの工作機械を仮に２０００万円とすると、２５５０台の投資をしたことになる。目的は、金型生産能力の拡大・補強・老朽化設備の更新などで、国内は「品質」、海外は「技術」競争が始まった、とする声が聞かれる。日本工作機械工業会(以下、日工会)の２０１３年工作機械受注統計は、新たな競争に入った国内外の金型メーカーの姿を映し出した。 

　日工会の受注統計は、金型製造業がどんな工作機械を設備(金額ベース)したかを見る事ができる。
先ず国内金型メーカーの設備投資は、前年同期比17.6％増の２５７億４７００万円を工場に導入した。
　これは、日工会内需の6.4％、需要規模はピーク（２００５年＝７３８億７００万円）比65％に当る。
　グラフ１は、期種別設備投資額の大きさを表した。№１は立形マシニングセンタ（以下ＭＣ）で、前年同月比20.5％増の１０１億２７００万円と突出した。次いで放電加工機の同6.5％増、４７億６９００万円、その他ＭＣ（複合加工機、５軸加工機、平削盤など含む）の同78.3％増、３６億４００万円が続く。
立形ＭＣが大きく伸びたのは、フライス盤を立形ＭＣに入れ替えや立形ＭＣにバイス、円テーブルを搭載し、複合加工化するニーズが押し上げたようだ。また、「熟練労働者の定年退職に比例し、汎用機をＭＣに入れ替える」（愛知県のプレス金型メーカー）などが動機になっている。
　一方、海外の金型メーカーは、同23.8％増の２５２億７０００万円を投資した。日本の金型メーカーの海外進出企業や地元の金型メーカーが日本製工作機械を積極的に入れた。
「他社との差別化拡大」や「品質の向上」「バリレス」「生産性向上」「未習熟技術を自動化で補う」などが主な導入要因になっている。
中国は、同12.0%増の９６億２３００万円を投資した。次いで韓国の同79.1%増、３８億９１００万円、アメリカの同13.2％増、２９億３６００万円など(グラフ２参照)。
地域で見ると、東アジア（韓国・台湾・中国・その他）が最も大きく、全体の約59％（１４９億９５００万円）を占めた。次いで13％とほぼ同率の北米（アメリカ、カナダ、メキシコ含む、３２億８２００万円）、ＥＵ（３２億３４００万円）が続く。
これは今後、東アジアの金型メーカーが力をつけ始めることを意味している。日本の金型メーカーにとって大きな脅威になる日も近い。

金型新聞 平成26年(2014年)２月10日号