ー今年を振り返ってー
金型の国内回帰強まる

海外との住み分け明確に

　金型業界は回復を続けている。２０１５年の１―９月累計の金型生産額は前年同期比で９・３％増の２８６５億円となった。まだリーマンショック前のピークに比べ８割弱の水準だが、金型メーカーが減少し、需給ギャップが改善しており、収益も改善傾向にある。需要増の背景には、ユーザーの好調さに加え、円安による金型の国内回帰もある。ただ、戻る金型も日本で作る金型も高度化しており、対応力は課題だ。メーカー各社は人材育成や設備増強など独自のやり方で改革を進めている。

ユーザーの要求高度化

　経済産業省の機械統計によると、１―９月累計の金型生産額は２８６５億円と前年同期比で９・３％増加した。型別では、ダイカスト型が３７４億円で26％アップ。プラスチック型が９８１億円で７・３％伸び、プレス型も６％増の１０８９億円と総じて上向きだ。

　ただ、リーマンショック前のピークだった06年同期は３６９２億円で、いまだ77％の水準に留まる。しかし、06年には１万社以上あった金型メーカーが13年には８０００社程度まで減少し、需給ギャップは改善。大型や一部の金型で不足感も出てきており「収益性が大幅に改善した」（あるプラ型メーカー）と言う声も聞こえてくる。
　景況の改善は自動車をはじめとするユーザーの発注動向の影響も大きいが、今年は円安による国内回帰も追い風となった。日本金型工業会が実施したアンケートでも、25％の企業が「回帰した仕事を受注した」という。

　ただ話はそう簡単ではない。日本工業大学の横田悦二郎教授は「複雑な形になって戻ってくるケースが多い」と指摘する。あるプラ型メーカーも「機能が加わり、サイズが大きくなって海外から戻ってきた。価格も上がった分、金型は高度化した」と話す。
　別のメーカーも「昔に比べ難しい金型が多くなっている」と言うように日本で作る金型の高度化は加速している。この流れに対応していくことも不可欠になっている。

人や設備に攻めの投資

　例えば人材育成。プレス金型メーカーの黒田精工や昭和精工は汎用機を使った教育で、デジタル技術とアナログ技能の融合を図る。設備も攻めに転じている。10月に実施したアンケートでも「増産」や「技術開発」を目的とした攻めの投資が増えていることも明らかになった。昨年以降は三井化学が共和工業をグループ化したり、東洋鋼鈑が富士テクニカ宮津を子会社化したり、積水工機が三光合成と一緒になるなどＭ＆Ａも進む。

　ある金型メーカーは言う。「人材、設備、Ｍ＆Ａなどやり方は様々。ニーズに合った高度な金型を作ることができるメーカーの将来は明るい」。回復傾向にある金型業界だが、競争力を取り戻すための過渡期でもある。

金型新聞 平成27年(2015年)12月10日号