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2013年 金型メーカーの工作機械設備投資

広がる設備強化
国内17%増、海外23%増

 国内外の金型メーカーは昨2013年、日本製工作機械を約510億円設備投資した。1台当りの工作機械を仮に2000万円とすると、2550台の投資をしたことになる。目的は、金型生産能力の拡大・補強・老朽化設備の更新などで、国内は「品質」、海外は「技術」競争が始まった、とする声が聞かれる。日本工作機械工業会(以下、日工会)の2013年工作機械受注統計は、新たな競争に入った国内外の金型メーカーの姿を映し出した。 

 日工会の受注統計は、金型製造業がどんな工作機械を設備(金額ベース)したかを見る事ができる。
先ず国内金型メーカーの設備投資は、前年同期比17.6%増の257億4700万円を工場に導入した。
 これは、日工会内需の6.4%、需要規模はピーク(2005年=738億700万円)比65%に当る。
 グラフ1は、期種別設備投資額の大きさを表した。№1は立形マシニングセンタ(以下MC)で、前年同月比20.5%増の101億2700万円と突出した。次いで放電加工機の同6.5%増、47億6900万円、その他MC(複合加工機、5軸加工機、平削盤など含む)の同78.3%増、36億400万円が続く。
立形MCが大きく伸びたのは、フライス盤を立形MCに入れ替えや立形MCにバイス、円テーブルを搭載し、複合加工化するニーズが押し上げたようだ。また、「熟練労働者の定年退職に比例し、汎用機をMCに入れ替える」(愛知県のプレス金型メーカー)などが動機になっている。
 一方、海外の金型メーカーは、同23.8%増の252億7000万円を投資した。日本の金型メーカーの海外進出企業や地元の金型メーカーが日本製工作機械を積極的に入れた。
「他社との差別化拡大」や「品質の向上」「バリレス」「生産性向上」「未習熟技術を自動化で補う」などが主な導入要因になっている。
中国は、同12.0%増の96億2300万円を投資した。次いで韓国の同79.1%増、38億9100万円、アメリカの同13.2%増、29億3600万円など(グラフ2参照)。
地域で見ると、東アジア(韓国・台湾・中国・その他)が最も大きく、全体の約59%(149億9500万円)を占めた。次いで13%とほぼ同率の北米(アメリカ、カナダ、メキシコ含む、32億8200万円)、EU(32億3400万円)が続く。
これは今後、東アジアの金型メーカーが力をつけ始めることを意味している。日本の金型メーカーにとって大きな脅威になる日も近い。

金型新聞 平成26年(2014年)2月10日号

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