金型業界のいまを届けるニュースサイト「金型しんぶんONLINE」

MARCH

05

新聞購読のお申込み

J-MAX 新工場建設や船活用でCO2削減【特集:カーボンニュートラルに向けたはじめの一歩】

自動車の大型プレス用金型及び部品を製造するJ‐MAX。特に、ハイテン材・超ハイテン材用の金型で高い技術を有し強みを発揮している。「2030年度までに、CO2排出量を2013年度比半減、50年度にはカーボンニュートラル実現」を目指し、様々な角度から取り組んでいる。

加工時間短縮、再生可能エネ活用も

まず、モーダルシフト。客先までのトラック輸送の見直しだ。建設中の岡山新工場は、2025年9月から稼働開始を予定しており、大垣から客先までの10tトラック輸送6~7往復を無くすことができる。これによりCO2排出量は1/10程度に削減できる。4年前に立ち上げた鈴鹿工場も同様の効果が確認されており、客先への納期短縮、輸送コスト削減にもつながる。そのほか、フェリー(船)の活用や、トラックを往復で活用することにより輸送効率の向上を図っている。

また、スケジュールコントロールが難しい面はあるが、機械の連続加工を週末に行うことで電力負荷が低い時間帯で制作する。金型の共用部を他の金型に流用すること(MONAKA構造の採用)も進めている。刃具の再研磨により寿命を延長すると共に、廃切削工具のリサイクル率は90%に達する。シミュレーション技術の活用も早くから取り組んできた。机上で問題点を洗い出し、未然防止することで製作時の環境負荷を低減すると共に、生産効率の向上を実現している。目指しているのは、1トライ合格であり、それが実現すると1型当たり200時間程度加工時間短縮できるという。

上石津工場太陽光パネル

再生可能エネルギーの活用にも積極的だ。

本社工場に太陽光パネル440kWを21年に導入。今年、470kWを追加し、合計で本社工場の消費電力の18%を賄っている。さらに、風力発電機400Wを試験導入し、照明に使用している。25年稼働する岡山工場にも太陽光パネル300kWを設置する計画で、岡山工場の消費電力の15%を賄う計画だ。近くを流れる川を利用した水力発電も検討中だ。

その他、照明の自動化やコンプレッサ圧の最適化、エアコンの自動制御や室外機への遮熱シート貼付などに取り組んでいる。

風力発電機を試験導入

今後は、生産管理システムを活用して部品毎のCO2排出量の見える化や、不稼働時間の短縮による能率向上、設備毎の電力使用量の見える化等に取り組み、ムダな電力消費を削減していく。

「電気代が高騰しており、電力消費の削減はコスト上も大きな効果がある。イニシャルコストはかかっても、長期的にはコストダウンにつながる。社会課題の解決に貢献しながら当社の存在意義を追求する」と齋藤社長。

齊藤浩社長

会社概要

  • 本社:岐阜県大垣市上石津町乙坂130‐1
  • 電話:0584・46・3191
  • 代表者:齊藤浩社長
  • 創業:1952年
  • 拠点:国内6拠点、タイ、中国(広州市・武漢市、福州市)、インド(出資会社)
  • 従業員:連結1811人
  • 事業内容:自動車用車体プレス部品、自動車用精密・電動化プレス部品、金型・治具・検具の設計・製作。

金型新聞 2023年9月10日

関連記事

「『金型灼熱』の技術強みに 省エネなど製品開発」 平和電機社長・大澤孝佳氏

各種工業用ヒーターや金型均熱システムなどを手掛ける平和電機(愛知県一宮市、0586-77-4870)は独自のエンジニアリング力を強みに、金型メーカーの様々なニーズに応える。近年はSDGsなど循環型社会への貢献を目指し、新…

太陽光発電導入し、CO²排出量を削減 J-MAXが取り組むCNに向けた取り組み

脱炭素社会に向けた取り組みがものづくりで加速し、金型業界でもその動きが広がりつつある。先手を打つ金型メーカーの対応には大きくは2つの方向性がある。一つは、太陽光パネルの設置や設備の省エネ化などによる自社の生産活動でCO2…

メンテナンスに革命を 清水一蔵氏(福井精機工業社長)【特集:次の10年を勝ち残る4つの道】

EV化などによる金型需要の変化やAMをはじめとする新たな製造技術の登場など金型産業を取り巻く環境はこれまで以上に大きく変化している。金型メーカーには今後も事業を継続、成長させていくため未来を見据えた取り組みが求められてい…

日研工作所 大阪本社をエコ工場化

日研工作所(大阪府大東市)は、関西電力(大阪府大阪市)との共同事業として、同社本社工場(敷地面積:55,000㎡)に、太陽光パネル容量1.920MW(メガワット)の大規模な自家消費型太陽光発電設備を導入する。年間自家消費…

三井化学、共和工業 M&Aで事業展開にシナジー【特集:連携・M&Aで乗り越える】

部品開発や共同研究 2014年に共和工業が三井化学グループに入ってから9年。グループ内で共同開発した部品が自動車メーカーに採用されたり、共同研究を進めたり、協業による相乗効果を高めている。近年は住宅設備部品開発でも手を組…

トピックス

関連サイト