プレス用金型は10.3%増、プラ用金型は2.5%減 2024年3月の金型生産は、前年同月比2.7%増の348億3,853万円となった。前月比では31.5%の大幅増だった。数量は前年同月比2.4%減、前月比では40.4%…
日本金型工業会
金型マスター認定制度 設立へ
次世代の指導者育成
来年度から募集
日本金型工業会(牧野俊清会長)が次世代の金型指導者を育成するために進めてきた「金型マスター認定制度」の骨子が固まった。会員企業から推薦を受けた工場長など対象となる技術者が専門の教育プログラム「金型アカデミー」を受講し、修了すると「金型マスター」として認定される。金型に関する総合的な知識を持つ人材を「マスター」と認定することで、技術者のモチベーションアップや、現場の技術力向上、業界のイメージ向上などに役立てる狙い。将来的には認定制度だけにとどまらず、技術のMBA(経営学修士)ともいわれる、MOT(技術経営修士)にまでつなげていく。
技術や経営 総合的に
会員企業が工場長クラスの技術者や10年以上金型づくりを経験したベテランを推薦し、推薦を受けた人は、日本工業大学が監修する「金型アカデミー」を2日間10時間にわたって受講する。
講座内容も単に技術分野だけにとどまらず、「次世代のリーダー創出につなげる」(日本金型工業会副会長の小出悟総務財務委員長)ため、金型に関する総合的な講座にする予定。日本工業大学客員教授で日本金型工業会の学術顧問でもある横田悦二郎氏らが監修、金型企業理論や経営管理、会計の基礎、リーダーシップ教育など、経営までを幅広く網羅する内容を想定している。
来年4月にも正式に募集を開始し、同工業会が設立60周年を迎える11月の「金型の日」に第一回の認定者を発表する予定だ。
金型づくりは職人技術の領域が多いうえ、型種によって必要とされる技術が異なったり、総合的なノウハウが求められたりするため、その能力を明確にすることは難しい。日本金型工業会が正式に「マスター」として認定することで、その能力を明確にし、技術者のモチベーションアップや現場の技術力向上につなげるのが狙いだ。
中小規模の企業が多い金型業界では、育成を現場に頼らざるを得ず、総合的に金型経営を学べる場を求める声も少なくなかった。ある金型メーカー社長は「すぐにでも何人か推薦したい。この資格をもっと広げることができれば、日本の金型づくりを世界のスタンダードにもできる」と期待を寄せる。
経営者層が同制度を求めている一方で、若手技術者も学べる場を望んでいる。今年6月に本紙が実施した若手技術者アンケートでは、金型づくりの楽しさに「挑戦」を掲げる若手が最も多い。内容も「技術習得」や「営業力強化」、「マネジメント力」など総合的な知識を欲しており、認定制度はそうした声に応えることにもなる。
小出委員長は「技術者を目指す若者もこうした制度が確立されているほうが金型業界にも入ってきやすいと思う。認定後も定期的なフォローアップを行うなど、将来的にはMOTなどにもつなげていきたい」と話している。
金型新聞 平成28年(2016年)9月10日号
関連記事
特殊鋼の専門商社である小山鋼材(大阪市西区、06-6532-6151)は金属AM向け冷却水管研磨やダイカスト金型向けの部分焼戻しやスポット焼戻しを行う装置を展示したショールーム「K′sラボ」を開設し、一部受託加工サービス…
金型や自動車メーカーなど集積工場見学や駐在員との親睦会も 日通旅行(神戸市中央区)は2020年2月11日~15日の5日間、メキシコの金型や自動車・部品メーカーなどを視察するメキシコ視察旅行を企画した。メキシコは日本や米…
自動車のシートや骨格部品などのプレス金型を手掛けるササヤマは金型の競争力を高めるため、金型づくりのDXとベトナム子会社のデータ製作力の強化に取り組む。デジタル技術で金型づくりを効率化し、ベトナム子会社を同社グループのデー…
事業継続のために始めた3S人を変え、行動体質にカギはブレない姿勢とビジョン 当社は冷間鍛造金型や文書・図面管理ソフト『デジタルドルフィンズ』、教育事業を手掛け、従業員数は23名です。社内のフリーアドレス化、リモートワー…


