人材の不足や育成、CASE(コネクティビティ・オートノマス・シェアード・エレクトリック)に代表される自動車産業の変化による影響、台頭する新興国など、日本の金型産業は様々な課題を抱えている。これらに対してどう立ち向かって…
日本金型工業会
金型マスター認定制度 設立へ
次世代の指導者育成
来年度から募集
日本金型工業会(牧野俊清会長)が次世代の金型指導者を育成するために進めてきた「金型マスター認定制度」の骨子が固まった。会員企業から推薦を受けた工場長など対象となる技術者が専門の教育プログラム「金型アカデミー」を受講し、修了すると「金型マスター」として認定される。金型に関する総合的な知識を持つ人材を「マスター」と認定することで、技術者のモチベーションアップや、現場の技術力向上、業界のイメージ向上などに役立てる狙い。将来的には認定制度だけにとどまらず、技術のMBA(経営学修士)ともいわれる、MOT(技術経営修士)にまでつなげていく。
技術や経営 総合的に
会員企業が工場長クラスの技術者や10年以上金型づくりを経験したベテランを推薦し、推薦を受けた人は、日本工業大学が監修する「金型アカデミー」を2日間10時間にわたって受講する。
講座内容も単に技術分野だけにとどまらず、「次世代のリーダー創出につなげる」(日本金型工業会副会長の小出悟総務財務委員長)ため、金型に関する総合的な講座にする予定。日本工業大学客員教授で日本金型工業会の学術顧問でもある横田悦二郎氏らが監修、金型企業理論や経営管理、会計の基礎、リーダーシップ教育など、経営までを幅広く網羅する内容を想定している。
来年4月にも正式に募集を開始し、同工業会が設立60周年を迎える11月の「金型の日」に第一回の認定者を発表する予定だ。
金型づくりは職人技術の領域が多いうえ、型種によって必要とされる技術が異なったり、総合的なノウハウが求められたりするため、その能力を明確にすることは難しい。日本金型工業会が正式に「マスター」として認定することで、その能力を明確にし、技術者のモチベーションアップや現場の技術力向上につなげるのが狙いだ。
中小規模の企業が多い金型業界では、育成を現場に頼らざるを得ず、総合的に金型経営を学べる場を求める声も少なくなかった。ある金型メーカー社長は「すぐにでも何人か推薦したい。この資格をもっと広げることができれば、日本の金型づくりを世界のスタンダードにもできる」と期待を寄せる。
経営者層が同制度を求めている一方で、若手技術者も学べる場を望んでいる。今年6月に本紙が実施した若手技術者アンケートでは、金型づくりの楽しさに「挑戦」を掲げる若手が最も多い。内容も「技術習得」や「営業力強化」、「マネジメント力」など総合的な知識を欲しており、認定制度はそうした声に応えることにもなる。
小出委員長は「技術者を目指す若者もこうした制度が確立されているほうが金型業界にも入ってきやすいと思う。認定後も定期的なフォローアップを行うなど、将来的にはMOTなどにもつなげていきたい」と話している。
金型新聞 平成28年(2016年)9月10日号
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